キラキラAsoboxが無くなる?エターナルアミューズメントが破産

エターナルアミューズメントが破産したという事で、気になるのは破産原因や近くのゲーセンが無くなるのか?と言ったポイントではないでしょうか。

これから、エターナルアミューズメントの破産について

エターナルアミューズメントが破産
破産した原因とは?
近くのゲーセンが無くなる?キラキラAsoboxについて

という点についてご紹介していきたいと思います。

エターナルアミューズメントが破産

アミューズメント全般で、事業を行っていたエターナルアミューズメントが自己破産に関する手続きを行う事が分かりました。

廃業のお知らせという発表を行っており、実際に事業が停止していくという方向性になりそうです。

エターナルアミューズメントの代表的な事業として

  • キラキラAsobox
  • Anibox

と言ったものが挙げれ、近所にこのような店舗があるという方も少なくないでしょう。

また、かなり幅広く事業を展開していたようなので、ブランド名が異なっていてもエターナルアミューズメントが運営していたなんてこともあるかもしれません。

何れにせよ、エターナルアミューズメント関連の企業は影響を受ける事になっていくと思います。

エターナルアミューズメントが破産した理由とは

ここで気になるのは、エターナルアミューズメントが破産した原因とはなにか?というポイントでは無いでしょうか。

結論からご紹介すると「経営悪化と新型コロナウイルス」という2点に分けられると思います。メディアでは「新型コロナウイルス」と話題になっていますが、実際の所新型コロナウイルスが流行する前から経営が悪化していました。

というのも、エターナルアミューズメントは、全国にアミューズメント事業を展開していましたが、FCでの運営も多かったのです。

しかし、近年はゲーセン業界がかなり下火になっていることもあり、事業譲渡を頻繁に受けていました。この事により、出店や事業拡大が加速していたのです。(事業譲渡なので、直営店が多くなっていた)

ただ、積極的に店舗を広げるという事は、在庫の総量というのはかなり大きくなる事になりますし、なにか社会的に大きな事があった時のダメージというのも、非情に大きくなります。

エターナルアミューズメントの経営が悪化したのは、2019年の末頃からで取引先への支払いが遅れる等、かなり資金繰りが怪しくなっていた模様。

こちらの大きな要因は10%に引き上げられた消費税増税だと見られています。(増税によって、売上が落ちた)

このように経営が悪化していた頃に「新型コロナウイルス」というビッグイベントが誕生してしまい、なお一層経営が悪化し、破産へと至ったようです。

新型コロナウイルスに影響で人が出なくなったと言われていますが、やはりアミューズメント関連は一番影響を受けるでしょうね。

なんせ、外に出て遊びにいくものですし、スーパーやコンビニほど生活に必要なものではない。

飲食店等の経営も悪化していると言われていますが、アミューズメント関連も現在かなり苦しんでいる企業が多いようです。

 

キラキラAsoboxやAnibox・エアタワは無くなるのか?

エターナルアミューズメントは、全国に大きく事業を展開していたということもあって、やはり気になるのは「キラキラAsobox」や「エアタワ」「Anibox」が無くなるのでは?という点では無いでしょうか。

結論からご紹介すると、ブランドについては分かりませんが、エターナルアミューズメントが運営するものではなくなる可能性が非常に高いです。

経営が悪化したエターナルアミューズメントを再生する企業が出てくると別ですが、新型コロナウイルスが社会現象になっている今、そのような企業が出てくる可能性は非常に少ないでしょう。

同業者もかなり痛手を負っているでしょうからね。そのため、もしかすると、近所のキラキラAsobox・Aniboxが無くなるなんてこともあるかもしれません。

また、エターナルアミューズメントが運営していたエアタワについても例外では無いでしょうね。

また、エターナルアミューズメントが運営していたカラオケや温泉関連の施設についても、無くなる可能性はあります。

近所にエターナルアミューズメント関連の施設がある場合は不便になりますね。

エターナルアミューズメント破産についてまとめ

今回は、エターナルアミューズメントの破産について

  • エターナルアミューズメントが破産した
  • もともと、経営が悪化していた
  • 新型コロナウイルスが決定的
  • 近所のアミューズメント施設が無くなることも

という点についてご紹介させて頂きました。

政府の方針が自粛要請という形になっていますが、これだけではあくまで要請なので具体的な責任は国には無い状態になっています。

日本人はかなり真面目で、国がこういう方針を示しているため、本当に都会でも人が少ないです。

いっそのこと、国からの命令という形になって、しっかりと経済的な支援を受けたいという事業者は多いのではないでしょうか。

 

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